理学療法士・作業療法士国家試験

みんなドキドキかな？

本日（平成31年２月24日）、

理学療法士・作業療法士国家試験！

去年（平成30年）の合格率は
理学療法士：81.4%（9,885/12,148名）
作業療法士：77.6%（4,785/6,164人名）

おそらく、今年も同じくらいになるのだろうと思う。

合格者発表は、平成31年３月25日（月曜日）
（以前は、ネットでの番号刑事をしていたけども、もうしなくなったのか？）

ところで
国内における理学療法士の人数って、発表されていない
（多分、統計が取られていない）

けども
理学療法士協会の会員数（2018年3月末現在）が115,825名
協会の組織率が７５％　とすると

有資格者は
154,433人

15万4千人以上の理学療法士が日本にいることになるのかな？
（あってる？）

働き先は、病院はもちろん、施設、在宅医療分野、研究分野、教育、行政、企業（理学療法での開業権はないよ）、スポーツ分野・・・

などなど、様々なところで活躍している。

ちなみに、僕が学生になった頃（＝20年前）

先生が「スポーツ分野に行きたいと思っている人」と学生に挙手させたら、結構な数が挙がっていた。
（しかし、その後、スポーツ分野に行った人は一人もいなかったのではないか？）

２０年前と今では、状況が変わっている。

そこらあたり、今の学生の意識はどうなんだろうか？
これだけ大きな組織になってきたのだから、入学時の意識と実際の就職先の違いなど、誰か発表してくれると面白いと思うけど。

企業も、今後増えていきそうだな。
企業に勤める理学療法士も増えてきているようだし。

夢は広がる！！

と言いたいところだけども、鳥取・島根においては、就職先がないことも懸念される。

どうなるかというと、
・正規職員ではなくて、非常勤（バイト）での就職
・県外に離脱
・その他

という具合になるだろう

「その他」ってのは、働かないとか、学校が就職先になるという珍しいケースとか・・・あるとかないとか・・・

実際に、ボクの働く病院（急性期、理学療法士数32名）でも、正規職員の募集は行っていない。
退職者や産休職員がいたら、補充する形で募集は出すと思うけども。

診療報酬を考えるとセラピスト（理学療法、作業療法、言語聴覚）の仕事においては、まだ出来高払いが主だ。

つまり、セラピストなどが患者さんの手当てを行なった量に応じて、病院は収益が得られる。

なので、大規模にセラピストを雇ったら、それだけ病院の収益が増加するではないか！
しかもこれから、高齢者は増えていくわけだし！

と思うかもしれないけども、
そうではない。

鳥取・島根についていうと、高齢者の数すら減ってく時期に入っている。
（都会では、高齢者が増えていくのだけども、田舎では人口そのものが減っていく）

つまり、手当てする対象の人口は減っていっているのだ。

だから、病院・組織としては、いま大量にセラピストを雇うと、今後は人件費だけ増えて収益が増えないという事態も起こりうるのだ。
（僕なりに打開策はあるのだけども、のろまな経営者や行政は、僕の発想にはついていけないと思う）

さてさて
とはいえど、これから時代を切り開くセラピストたちが増えることを思うと、可能性は広がっていくと思う。

合格速報は

参考